| 書籍名 | 組織再編の税務処理チェックリスト |
|---|---|
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2011年12月 |
| 価格 | 2,940円 |
| 概要 | 間違えやすい場面ごとにチェック&解説。 |
| 書籍名 | 税務弘報 2011年 09月号 |
|---|---|
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2011年8月 |
| 価格 | 2,500円 |
| 概要 | 『特集２ 産活法・グループ法人税制で変わった ＭＢＯの税務』 「少数株主排除の取扱い」 佐藤信祐（公認会計士・税理士） |
| 書籍名 | グループ法人税制における無対価取引の税務Q&A |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 松村有紀子 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2011年5月 |
| 価格 | 3,150円 |
| 概要 | 平成22年度税制改正によりグループ法人税制が導入され、法人による完全支配関係がある場合には、受贈益の益金不算入が認められるようになったことにより、今後無対価取引が活用されることが考えられる。本書では、無対価取引を行った場合における税務上の取扱いについてQ&Aでわかりやすく解説している。 |
| 書籍名 | 債務超過会社における組織 再編の会計・税務 |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 岡田貴子 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2011年5月 |
| 価格 | 2,940円 |
| 概要 | 本書は、債務超過会社の組織再編成を行った場合における会計・税務上の取扱いについてまとめています。 |
| 書籍名 | 企業買収・グループ内再編の税務 －ストラクチャー選択の有利・不利判定－ |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 松村有紀子 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2010年10月1日 |
| 価格 | 3,570円 |
| 概要 | 企業買収やグループ内再編を行う際には、実行段階および実行後の税流出を税法が認める範囲内で、いかに最小化を図るかということが非常に重要です。本書は、平成22年度税制改正後の企業買収・グループ内再編について、基本的な税法を解説するとともに、税務メリットの観点から、どのようなストラクチャーを選択するのが適切かについて、ケーススタディを多用してわかりやすく解説しています。 |
| 書籍名 | 組織再編における繰越欠損金の税務詳解 |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2010年10月10日 |
| 価格 | \4,200 |
| 概要 | 本書は、組織再編の実務を行うにあたり、判断に迷う事項が多く、また金額的なインパクトの大きい繰越欠損金および特定資産譲渡等損失について詳細に解説しています。改訂にあたっては、平成22年度税制改正(清算所得課税の廃止や繰越欠損金の引継ぎ制限・使用制限に関する改正等)をフォローするとともに、税務申告書作成上の留意点および記載例について解説を加えています。 |
| 書籍名 | ケース別に分かる企業再生の税務 |
|---|---|
| 著者 | 稲見 誠一 佐藤信祐 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2010年6月 |
| 価格 | \3,150 |
| 概要 | 会社更生法、民事再生法、私的整理についてわかりやすく解説するとともに、利害関係者(債権者、債務者企業、株主、オーナーなど)ごとの税務上の取扱いをそれぞれ詳説。第2版では、最新の再生スキームである事業再生ADR、企業再生支援機構についての記載、清算所得課税の廃止や特例欠損金の改正等平成22年度税制改正を盛り込んだ。再生途上でオーナーが死亡した場合の取扱いについて新しく章を設けている。 |
| 書籍名 | 連結納税制度導入の有利・不利判定 |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2010年5月 |
| 価格 | \2,520 |
| 概要 | 平成22年度の税制改正によりグループ税制が導入されることに伴い、連結納税制度についても見直しが行われている。本書は、連結納税制度を導入するか否かを判断する際のポイントを解説。具体的にどのような場合に導入メリットがあるのか等について具体的ケースにより解説するとともに、合併や株式移転など、他の節税手法を採用した場合との比較についても言及した。 |
| 書籍名 | 組織再編税制 申告書・届出書作成と記載例 |
|---|---|
| 著者 | 佐藤 信祐 鯉淵 直子 |
| 出版 | 清文社 |
| 発行日 | 2009年11月 |
| 価格 | \5,040 |
| 概要 | 組織再編成に伴う税務上の申告書・届出書を網羅!具体的数値を用い、別表四、五(一)、法人税確定申告書添付書類等の作成方法を解説!「試験研究を行った場合の法人税額の特別控除」を増補。 |
| 書籍名 | 組織再編における包括的租税回避防止規定の実務 |
|---|---|
| 著者 | 佐藤信祐 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2009年7月 |
| 価格 | \2,940 |
| 概要 | 本書は、租税回避と節税の限界点を探るのではなく、日本企業の保守的な感覚に合わせて、税務実務家の立場から、どのような場合であれば本規定が適用となる可能性が少ないのか、という分析をしています。 |
| 書籍名 | M&Aのための決算書活用法 |
|---|---|
| 著者 | 公認会計士税理士佐藤信祐事務所 グローウィンパートナーズ株式会社 |
| 出版 | 中央経済社 |
| 発行日 | 2008年11月 |
| 価格 | \2,520 |
| 概要 | M&Aにおいて決算書から必要な情報をどのように抽出すればよいかについてわかりやすく解説。 |
