WEBメディア「HuproMagazine～士業・管理部門のキャリアコラムが集う場所～」に当社のインタビュー記事が掲載されました。
インタビュー記事の前半では、当社取締役 CEO佐野が事業のことはもちろん、自身の過去を振り返りつつ、働き方や人生観、そして当社設立の想いなどについて語っており、記事の後半ではヴァイスプレジデントの小山、マネージャーの大沼が入社までの経緯と仕事観について語っております。

グローウィン・パートナーズは、当社に関わるすべての人々の成長（Growth）と成功（Win）を支援するという理念を掲げておりますが、今回の記事では社員同士の雰囲気も含め、その独自の魅力が記事に表れています。
ご興味ある方はぜひ、ご一読いただき、グローウィン・パートナーズを知っていただければ幸いでございます。

インタビュー記事：https://hupro-job.com/articles/3877

2023年10月　イベント開催レポート『グローバル戦略フォーラム2023』内の「グローバル戦略におけるM&Aの活用」に弊社の田内が寄稿しております。

現在、世界経済は「VUCAの時代」と言われており、先行きが不透明で将来予測の困難な時代の中で、企業は経済活動を続けなければならない状態にあります。特に日本は、コロナにより停滞した海外事業の拡大をどう進めていくべきかという課題を抱えている企業が多く存在しています。グローバル戦略を円滑に進めるには、勢いで実施するのではなく、市場調査や競合分析、事業展開地域の順位付け等をグローバル戦略への落とし込むことが非常に重要です。

本コラムでは、海外事業展開における注意すべきポイントやクロスボーダーM&Aの実現に向けたポイントなどをご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、以下をご覧ください。
グローバル戦略におけるM&Aの活用

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

海外拠点管理に最適なクラウド会計やERPサービスの企画・開発・販売をしている、株式会社マルチブックのサイト内に、弊社の大沼が「グローバル経営のガバナンス向上に向けて」と題して、連載コラムを寄稿しております。

海外展開をしている日本企業の多くが、コロナ禍前の2019年度の水準にまで回復傾向にある一方で、欧米で顕著となっている物価高、ロシア・ウクライナ情勢による原材料高の影響など、海外市場環境の変化により、グローバル経営は更に難しさが増しています。日本企業の海外展開を振り返ると、グローバル経営の攻めの分野は、各企業の様々な工夫によりナレッジが積み重なってきておりますが、守りの分野においては、未だに海外子会社の管理に苦心をされている企業が非常に多く存在しています。

本コラムでは､全6回にわたってこのグローバル経営の守りの分野に着目し、グローバル経営におけるガバナンス機能をどのように向上させるのかを、ガバナンス・フレームワークを参考にしながら、ガバナンス向上に向けた各社の工夫を説明いたします。

詳細につきましては、以下をご覧ください。
https://www.multibook.jp/blog/5661/

【寄稿者紹介】Strategy & Operations事業部 マネージャー 大沼 善次郎 （公認会計士）
有限責任監査法人トーマツで、複数のグローバル企業に対する監査業務に従事すると共に、テクノロジー企業を中心にアドバイザリー業務の現場責任者を歴任。グローウィン・パートナーズに入社後は、IPO支援業務や、経理業務の高度化支援、ERPシステムの導入支援、BPOサービスなど、多くの案件を担当。

経営者・人事部門のためのHR情報サイト内にて展開されている「コンサルタントが人事課題に関する質問に一問一答形式でお答えしていく『コラム～コンサルタントEYE～』」に弊社の山本が「ストックオプションとは？報酬の種類、導入の流れと留意点、成功の秘訣とは？」を寄稿しております。

資本規模の小さいベンチャー企業やスタートアップ企業に多く導入されているストックオプションですが、株式報酬の種類や負担する税金へ集中してしまっている経営者の方が多くいらっしゃいます。本来、ストックオプションとは､役員や従業員などがあらかじめ決められた価格で自社株式を購入することができる権利のことですが、人事戦略の一つであり、社員のモチベーションを引き出し､業績にコミットさせることに一役買うことができる報酬制度でもあります。

本コラムでは､ストックオプションの種類や導入の流れについて説明するとともに､ストックオプション成功の鍵となる人事戦略との連動について､前後編2回に分けて解説しておりますのでご一読ください。

詳細につきましては、以下をご覧ください。
前編：https://www.tanabeconsulting.co.jp/hr/eye/detail64.html
後編：https://www.tanabeconsulting.co.jp/hr/eye/detail70.html

 

【寄稿者紹介】 HRコンサルティング部　シニアマネージャー　山本怜美
東証一部上場企業の人事担当としてグループ会社30社の採用・研修・労務・制度構築を約10年間経験し、労使問題交渉、労働基準監督署監査対応、等級・評価・報酬制度および海外勤務者制度、限定社員制度等、様々な人事制度の構築を担当。グローウィン・パートナーズに入社後は東証一部上場企業の人事制度構築プロジェクトを多数主導している。

2023年4月　長期ビジョン中期経営計画策定の情報サイト内の『コラム グローバル戦略に役立つ情報 』に弊社の藤井が2つ寄稿しております。

日本企業にとって海外事業への進出は事業成長のためのドライバーであり、経営戦略として考えなくてはならない選択肢の一つです。ただし、クロスボーダーM&Aを実践することは容易ではなく、現地への理解が必要不可欠となります。法制度や文化、言語が異なることは、組織文化や働き方、価値観の相違とつながり、結果として統合の成功を阻むことがあります。

本コラムでは、海外戦略を初めて取り組む方や基礎を見直したい方向けに、クロスボーダーM&Aの基礎知識、成功のポイントや実施時の懸念事項などをご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、以下をご覧ください。
クロスボーダーM&Aの課題や懸念される課題と注意点とは？
クロスボーダーM&Aとは？メリットや手順、成功のポイントを解説

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 シニアアソシエイト　藤井 輝
2017年新卒入社。フィナンシャルアドバイザリー事業部にて、上場企業をメインクライアントに、国内海外問わず、M&Aにおけるアドバイザリーやデューデリジェンス等を数多く担当。 また、M&Aアドバイザリーに加え、新株予約権、優先株式、無形資産を含む各種バリュエーションに至るまで、広範なアドバイザリー業務に多数関与。

2022年11月　長期ビジョン中期経営計画策定の情報サイト内の『コラム グローバル戦略に役立つ情報 』に弊社の田内が2つ寄稿しております。

日本企業にとって海外事業への進出は事業成長のためのドライバーであり、経営戦略として考えなくてはならない選択肢の一つです。
コロナの影響を受けて以降、海外事業や海外展開に躊躇している企業も多かったのではないでしょうか。2022年10月より、入国制限の緩和がされ、海外渡航も元に戻ると共にクロスボーダーM&Aについても積極的な動きがみられています。

本コラムの中ではグローバル戦略に役立つ情報として、海外戦略を検討している方や見直したい方向けに、海外進出企業における今後の成長戦略のポイントや注意点などをご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、以下をご覧ください。
日本企業のグローバル戦略とクロスボーダーM&A
海外で稼ぐ ～円安時代の海外展開～

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

2022年10月7日(火)『TCG REVIEWのイベントリポート』に弊社の田内が寄稿しております。

不安定化する国際秩序、世界経済悪化の懸念といった経営環境下、日本企業における海外事業戦略再構築の必要性は高まっております。そういった情勢を踏まえ、2022年9月5日、ウェビナー「海外事業再構築の鍵」を開催いたしました。弊社の田内もウェビナーに登壇させて頂き、「ポストコロナ時代の海外事業再構築へ向けて」とタイトルで講演致しました。『TCG REVIEW』にて講演内容をかいつまんでご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、こちらをご覧ください。

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

『旬刊経理情報2022年8月10日増大号（通巻No.1652）』（中央経済社）に弊社の舟山が「経理業務しくみ化の考え方・進め方」を寄稿しました。

経理部門を取り巻く環境は労働人口の減少やDX化の影響などにより、刻々と変化しています。そのような環境変化に対応するためにも経理業務の効率化は避けられませんが、業務の属人的運用やノウハウの暗黙知化が、効率化を阻む要因として挙げられます。

本稿では、そのような経理部門の背景を踏まえ、経理業務を暗黙知としないための対応策やリモートワークを踏まえた業務改善のポイントについて解説しております。

詳細につきましてはこちらをご覧ください。

8月30日発行、朝刊全国版の日本経済新聞に代表取締役CEO 佐野のインタビュー記事をご掲載いただきました。

近年増加傾向にあるM&Aを中心として、アドバイザリー会社が提案するM&Aサービスの紹介をしております。
詳細は以下をご覧ください。

▼記事はこちら
【日本経済新聞_朝刊全国版_8月30日発行】

2022年6月21日(火)『TCG REVIEWのイベントリポート』に弊社の田内が寄稿いたしました。

デンマークの首都コペンハーゲンにて、M&Aワールドワイドによる国際会議「The Rainmaker Copenhagen」が5月18～20日の3日間にわたり開催され、弊社もその会議に参画いたしました。「The Rainmaker Copenhagen」 は約30カ国より49ファーム総勢120名が参加する盛大な会となり、弊社は日本のM&A市場における、中小規模の案件数上昇についてリポートを実施いたしました。米国やインド、欧州のファームからのリポートも実施され、特に印象的だったポイントを『TCG REVIEW』にてご紹介しております。また、現地で感じたポストコロナにおける海外新潮流も合わせてご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、こちらをご覧ください。

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。