『旬刊経理情報2022年8月10日増大号（通巻No.1652）』（中央経済社）に弊社の舟山が「経理業務しくみ化の考え方・進め方」を寄稿しました。

経理部門を取り巻く環境は労働人口の減少やDX化の影響などにより、刻々と変化しています。そのような環境変化に対応するためにも経理業務の効率化は避けられませんが、業務の属人的運用やノウハウの暗黙知化が、効率化を阻む要因として挙げられます。

本稿では、そのような経理部門の背景を踏まえ、経理業務を暗黙知としないための対応策やリモートワークを踏まえた業務改善のポイントについて解説しております。

詳細につきましてはこちらをご覧ください。

8月30日発行、朝刊全国版の日本経済新聞に代表取締役CEO 佐野のインタビュー記事をご掲載いただきました。

近年増加傾向にあるM&Aを中心として、アドバイザリー会社が提案するM&Aサービスの紹介をしております。
詳細は以下をご覧ください。

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【日本経済新聞_朝刊全国版_8月30日発行】

2022年6月21日(火)『TCG REVIEWのイベントリポート』に弊社の田内が寄稿いたしました。

デンマークの首都コペンハーゲンにて、M&Aワールドワイドによる国際会議「The Rainmaker Copenhagen」が5月18～20日の3日間にわたり開催され、弊社もその会議に参画いたしました。「The Rainmaker Copenhagen」 は約30カ国より49ファーム総勢120名が参加する盛大な会となり、弊社は日本のM&A市場における、中小規模の案件数上昇についてリポートを実施いたしました。米国やインド、欧州のファームからのリポートも実施され、特に印象的だったポイントを『TCG REVIEW』にてご紹介しております。また、現地で感じたポストコロナにおける海外新潮流も合わせてご紹介しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、こちらをご覧ください。

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

2022年7月19日(火)『SMBCコンサルティングのNetpress』に弊社の田内が寄稿いたしました。

新型コロナウイルス感染症の影響により、事業に大きな変化が訪れた企業も多いのではないでしょうか。海外現地のロックダウン、物流の停滞、ロシアによるウクライナ侵攻、欧米の利上げによる急激な円安の到来など、多くの苦難を強いられる海外事業環境になっております。こうした状況下における海外事業は、ポストコロナを見据えて、再構築が重要な経営課題とされています。では今後、海外事業再構築に向けてどのような戦略・選択肢があるのか、考察しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、こちらをご覧ください。

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

『旬刊経理情報2021年6月1日増大号（通巻No.1612）』（中央経済社）に弊社の舟山と小澤が「長引くコロナ禍であらためて考えたい 経理・財務部門の生産性改革のポイント」を寄稿しました。

長引くコロナ禍の影響により、経理・財務部門では、テレワークや業務効率化など、さまざまな課題を抱えているかと思います。

本稿では、これらの課題に対して、どのようなステップで生産性改革を進めていくかについて、実行上の留意点も踏まえて解説しています。
また、経理・財務部門が今とりくむべき改善施策について具体的な視点から解説しています。

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