ポイズン・ピルとは、米国における代表的な敵対的買収防衛策のひとつ。直訳すると「毒薬」という意味。
既存株主にあらかじめ買収者のみが行使できない特例を付与しておき、敵対勢力による買収が起こった際に、買収者以外の株主が権利を行使することにより買収者の持株比率を低下させたり、支配権を獲得するために必要な買収コストを増加させることで購買意欲を削ぐ手法。
日本では会社法上などの規制により、米国のポイズン・ピルとまったく同じ方法を採ることはできないが、買収者がルールを守らない場合等に対抗措置を採ることを警告するタイプの「事前警告型防衛策」において同じような効果を狙うことができる。